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ブドウ100%のウオツカ
 
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(2007年6月27日  読売新聞)

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 ライフカード

観音寺の農家

 人の顔が隠れるくらい巨大だったり、見た目がマツタケそっくりだったり――。そんな珍しいシイタケが、観音寺市大野原町田野々の農家、堀口晴男さん(52)の「堀口きのこ園」で生産されている。首都圏のレストランや料亭で人気を集め、今年4月から増産態勢に入っている。

 巨大シイタケを持つ堀口晴男さん。焼いて食べてもおいしい=観音寺市大野原町田野々で
見た目はまるでマツタケのようなシイタケ。焼いてもフライにしても汁物の中に入れても楽しめるという
 今月中旬、巨大シイタケを育てている小部屋を訪れると、肌がひんやりした。部屋の中は一定温度に保たれ、ブロックのような菌床がいくつも並ぶ。「だれにも、まねできないようなものを作りたかった」と堀口さんは話す。

 巨大シイタケは大きいものでかさの直径20センチ、肉厚3センチ、重さは580グラムにも達する。一方、外見がマツタケのように見えるのは、実はこの巨大シイタケの芽。太さの直径は3センチほど。巨大シイタケをつくるためには菌床から出た幾つもの芽を選んで減らす必要があり、かさが育つ前に切り取ったものだという。

 堀口さんが巨大シイタケ作りを始めたのは約10年前。安い中国産に押されており、差別化を図ろうとした。ただ、栽培に成功しても数量が少なすぎて市場に出すことができず、最初はなかなか売れなかった。

 すると、首都圏のレストランなどと関係を持つまんのう町佐文にある無農薬と有機栽培の産直、さぬき「こだわり市」代表の臼杵英樹さん(47)が「見たことのない大きさ。それにレストランでは肉や魚だけでなく、野菜が注目される時代が来るから売り込んでいきましょう」と応援。少量でも得意先を増やすことで販路が広がった。

 珍しさから、販売先の評価は上々で、4月からはそれまでの4倍にあたる月約1万個を生産。県内の大型店などにも並び始めた。堀口さんは「大きさからは想像できないような、しっかりとした味がある。見てびっくり食べてびっくりのシイタケです」と話している。

(2007年06月19日 asahi.com)

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130歳クジラの体に19世紀の「もり」 北米で捕獲

 北米のアラスカで先住民が今年5月に捕まえたホッキョククジラから、19世紀後半に作られたと見られる「もり」の一部が見つかった、とロイター通信が13日伝えた。このクジラは推定130歳ほどと見られ、寿命が100歳を超えることを裏付ける結果と言えそうだ。

 「もり」は、狩猟用の小型銃の部品として、1880年ごろに作られたもので、当時の捕鯨に使われていたという。

 ホッキョククジラは北極域周辺にすむが、生態はよく分かっていない。寿命は他のクジラと同様に100年ほどと考えられていた。だが、最近、19世紀中に姿を消した狩猟道具がホッキョククジラの体内から見つかったとの報告が相次ぎ、目の水晶体の研究などからも200年近く生きる可能性がある、と指摘されていた。今回の発見は、そうした説を裏付けるものだ。

 ホッキョククジラは現在、商業捕鯨は禁止され、アラスカやロシア、グリーンランドの先住民に特別に一定数の捕鯨が認められているだけとなっている。

(2007年06月14日17時36分『asahi.com』)

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教育改革関連3法が成立

 安倍首相が掲げる「教育再生」の具体策の第1弾となる教育改革関連3法が20日の参院本会議で自民、公明両党などの賛成多数で可決、成立した。民主、共産、社民の各党は反対した。

 3法の成立で、2009年4月から、教員免許に10年の有効期間を設ける更新制が導入されるほか、08年4月から小中高校で副校長や主幹教諭など新たな職種の設置が制度化される。

 成立した3法は、学校教育法、地方教育行政法、教員免許法及び教育公務員特例法の各改正法。昨年成立した改正教育基本法や教育再生会議の第1次報告を受け、首相が今年1月、今国会提出を指示した。

 改正学校教育法は、幼稚園から大学までの各学校の目的を改正教育基本法に沿って見直した。義務教育の目標に「公共の精神」や「我が国と郷土を愛する態度」などを盛り込んだほか、学校の組織運営体制の強化のため、副校長、主幹教諭など、新たな職種の設置を可能にした。

 改正地方教育行政法は、子供の生命に危険が及んだり、教育を受ける権利が侵害された場合、教育委員会に対する文科相の指示・是正要求権を認めた。昨年、いじめによる自殺や必修逃れ問題で教育委員会の不手際に批判が集まり、制度改正のきっかけとなった。

 改正教員免許法及び教育公務員特例法は、教員免許に有効期間10年の更新制を導入。免許を更新するためには、管理職など一部の教員を除き、30時間の講習が課される。全国約110万人いる現職教員に対し、09年度から更新講習が行われることになる。

 また、指導が不適切な教員については、免許更新制とは別に、従来の人事管理システムの徹底で対応。都道府県教委などが第三者や保護者の意見を基に認定を行い、認定された教員には指導改善研修を実施する。研修中の教員は免許更新講習を受講できない。

 首相は同日、首相官邸で記者団に3法の成立について、「教育現場を一新し、教育新時代を切り開いていきたい」と語った。

(2007年6月20日23時15分  読売新聞)

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